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【こだわり仕様】
設計のこだわり
１）耐震等級3、耐風等級2の最高ランクの家の提案
耐震等級3：極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力（建築基準法施行令８２条の第５号）の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊等しない程度および稀に（数十年に一度程度）発生する地震による力（令88条第２項及び４項）の1.5倍の力に対して損傷を生じない程度
耐風等級2：極めて稀に（500年に一度程度）発生する暴風による力（令87条に定めるものの1.6倍）の1.2倍の力に対して倒壊、崩壊等せず、稀に（50年に一度程度）発生する暴風による力（同条）の1.2倍の力に対して損傷を生じない程度
上記が住宅性能表示制度の項目の一つです。
耐震等級3は、中地震（震度５弱程度）に対する損傷の防止と大地震（震度6強程度）に対する倒壊等の防止を目的とし、木造住宅では、最強の建物です。日本においては、50年以上住宅が建っているとした時、中地震以上をその建物は必ず経験します。その時に生き残る（建て残る）ための最低条件といえます。
建築基準法と比べても考え方が見直されたため、耐力壁（筋交い）では基準法の2倍は、必要になります。
もう一つ必要なことは、建物の塑性化を遅らせることです。木造住宅や中低層の建物は0.3〜0.4秒の固有周期を持っています。それよりも長い周期1〜２秒の地震動で建物被害が多く発生しています。0.3〜0.4秒の固有周期は、弾性限界内でこれを超えて塑性変形が起き始めると共振する振動の周期は、長くなります。建物の被害は、塑性化するときの等価周期で決まり周期が1〜2秒の地震動は、たとえ一回の振動であっても、建物の塑性化を引き起こして大きな被害を与えます。この周期が1〜2秒の地震動は「キラー・パルス」と言われています。兵庫県南部地震（1995）は、建物の倒壊が多く発生しました。新潟県中越地震（2004）、中越沖地震（2007）も同様です。東北地方太平洋沖地震（2011）では周期が、0.5秒内と地震による倒壊は、少なかったといわれています。では、どうしたら塑性化を遅らせることができるか。
先ずは、筋交い等を多く配置（均等）し、2階の床や屋根面をしっかり固めること。そして木造建築の最大の弱点である接点を強固にすることです。接点つまり、柱と梁の接合部や土台と柱の接合部、筋交いと柱や梁の接合部を大地震が来ても塑性化しないような物を使用することです。そのためにテックワンP3という大地震時でも破壊することがない接合金物を使用しております。想定以上の地震で最悪、破壊をする時でも部材がスチールでできているため粘りを持ちながら破壊をします。壊滅的な一気に倒壊するということは、避けられます。
２）ZEH、認定長期優良住宅及び省令準耐火構造の提供
建築物省エネ法の基本計画に基づき2020年の基準にクリアしたゼロエネ住宅の提供を提案します。認定長期優良認定住宅や省令準耐火構造の税金や保険の優遇が受入れられるよう費用面でも優しい住宅が標準仕様としております。
３）柱直下率、壁直下率60％以上(柱直下は、70％)
一般に、木造住宅（2階建）では、平面計画で筋交い等の耐震性やバランス（筋交いの配置）については、よく考えられていますが、柱の直下率、壁の直下率といった垂直構面に対する重要性をあまり理解されていない方が一部見受けられます。
1階の平面計画図に2階の平面計画図の乗せ方によって建物の耐震性や不具合が顕著に現れることを研究された方によると、柱直下率が50％を境に事故率が大きく変化をしているとのことです。70〜80％では、0.006に対し30〜40％では、0.114と20倍になるとのことです。
建物には、建物自身の荷重、積載荷重や地震（剪断力）による荷重などいろいろな荷重があり、これらの荷重を基礎そして地盤面にスムーズに伝えるかが建築士の仕事です。伝わり方が不十分だったりするとそこで事故が発生したり、ひずみが生じたりします。特に大地震が発生した場合顕著に現れ、ひずみや内部応力として残ったりして2回目の大地震で崩壊という最悪の事態も想定しなくてはなりません。水平構面、垂直構面そして接合部を適正に強固にすることにより、大地震時でも弾性限界内で持ちこたえる計画が重要です。
４）(全棟)建築物省エネルギー性能表示制度【BELS】による評価書取得
BELS（ベルス）とは、建築物省エネルギー性能表示制度のことで、新築・既存の建築物において、省エネ性能を第三者評価機関が評価し認定する制度です。平成28年4月より、対象範囲が住宅に拡充されると共に、建築物省エネ法第7条に基づく建築物の省エネ性能表示のガイドラインにおける第三者認証の１つとして運用が開始されました。国のお墨付きが与えられる省エネ性能表示制度であり、新築だけでなく既存住宅についても評価・表示が可能ですので、建物の省エネ性能、資産価値を示すひとつの指標となります。弊社では全棟、ベルスの評価書を取得。最高評価の５つ星を標準として省エネ性能の高い住まいを提供しております。
５）パッシブ設計による省エネルギー住宅の提案
近年では、太陽光発電や高性能建材などのアクティブに頼るだけではなく、自然の恵みである太陽の光や風などパッシブを活用して快適で経済性の高い住宅を提供致します。夏は、庇を利用して太陽光を遮断し、冬は、窓から太陽光を取り入れ、風の通り道や高さを利用した循環等、温熱環境を上手く利用する地球環境に優しい住宅設計が求められています。
６）サスティナブル住宅の提案 煉瓦の家
50年、100年の住宅を設計するにあたって、重要な要素の一つはメンテナンス性を考慮することです。住宅に使われる部品は、多種多様であり、費用対効果を考慮して選択しなくてはなりません。ZEH等の最新設備を備えて省エネルギー住宅を造るのも一つの方法です。ですが、弊社が提案する住宅は、煉瓦を外壁に使う省エネルギー住宅を提案しております。ZEHの設備は、10〜20年に更新を余儀なくされ、外壁も塗替え等が必要になります。そのときは、百万単位の費用が必要になります。
その点、外壁を煉瓦にして、断熱材をワンランクアップの材料を使用することにより50年以上メンテナンスフリーの省エネルギー住宅を提案できます。ZEH等の高価格の設備の更新は必要なく、外壁も塗替えは必要ありません。住環境に関しても、遮音性や断熱性の点でZEHの家よりワンランクアップの住まいとなります。癒しやの効果もあると研究結果の報告もあります。また、煉瓦は、社会環境に優しい材料でありリフォームにでも適しています。煉瓦の目地（モルタル）を外せば煉瓦の再利用はもちろんボンド等の接着剤は、使用していないのでレール等もリサイクルで再活用できます。これからずっと、100年200年と子孫につないでいける資材なのです。
７）防犯に配慮した設計及び設備機器
安心して住むための条件の一つに、近年は、防犯対策というのも必要になってきました。最近は、防犯用設備も充実しお値打ちに購入できます。防犯に配慮した設計はもちろん、この家は、しっかり防犯しているよとアピールする防犯も必要です。またいざという時は、臨機応変に対応できる電気の配管設備等を充実しております。
